2016年、なぜ日本では体外受精の件数が増えてきているのか

アメリカや諸外国では若い卵子の提供を受けること、すなわち卵子提供が認められていますが、日本では事実上不可能です。

そこで、体外受精の成功率が低いことが分かっていながらも自己卵での治療を余儀なくされていることが一因です。
また、日本人の特質であろう「断れない」不妊治療のドクターが多いことも挙げられます。

双子

確率がどんなに低かろうともゼロではない限り、延々と治療を続けてしまうしかないのです。
初診時点で年齢制限を設けているクリニックもありますが、ごく一部です。

どうしても子どもを授かりたいとの願いをもつ女性を前にして、日本のドクターが治療を断ることはなかなかできないこと、想像に難くはありません。

フランスでは不妊治療に関する一切の医療費を全額保険適用としています。
不妊を「疾患」と定義しているからです。
ただし、42歳までとの年齢制限があります。

海外では40歳以上の女性に不妊治療を繰り返すことは考えられないとの見解をもつドクターが多いのです。
日本では不妊は「病名ではない」との定義付けですから保険適用はありません。

しかし、各自治体での特定不妊治療費助成制度があります。
厚労省では「特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、又は極めて少ないと医師に診断された法律上の婚姻をしている夫婦」 を対象にとしています。

年齢や回数など、様々な制限がありますから不妊治療を望み必要とする方すべてには適用されません。
不妊治療の継続は経済的にも精神的・肉体的にも大きな負担となっています。

長い年月を辛い治療に費やし、結果が伴わないことによる精神的な苦しみを重ねているご夫婦にとって「最後の選択肢」としての卵子提供の注目度と必要度は年々高まっています。

日本においてはJISARTのガイドラインでは殆どのご夫妻が卵子提供を受けることは難しいのが現状です。
そこでAct Oneでは州法や学会のガイドラインがしっかりと整備されており、卵子提供を「一般的な不妊治療」として行っているアメリカでの卵子提供プログラムをご提供しております。

精子提供で生まれた子供は既に1万人以上、海外で卵子提供を受けて生まれるお子さんは年間300人から400人を上回るという推計もあります。

今や卵子提供はお子さんを望むすべてのご夫婦にとって、ごく一部の人たちの特別な選択肢、ではなくなったと言えるのです。
卵子提供はお子さんを望むご夫婦にとって、とても重要な選択肢のひとつとなっているのです。

アクトワンはそのようなご夫婦の為のプログラムを個々に合わせ、最善の方法をご案内しています。