卵子提供の着床前診断と男女産み分け

ActOneの卵子提供プログラムでは、顕微授精の際、ご希望があれば着床前診断を実施することが可能です。

着床前診断とは、受精卵が胚盤胞前後にまでなった段階で、遺伝子や染色体を解析し、遺伝疾患や流産などといった可能性がないかを診断したり、体外受精の妊娠率を上げることを目的とする検査です。

この着床前診断は、すべての染色体を調べることができるので、それぞれの受精卵の性別を知ることも可能です。
そのため、着床前診断で男女の産み分けも可能になります。

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男女産み分けを希望される場合には、希望する性別の受精卵だけを子宮に移植することになります。

卵子提供プログラムでは顕微授精を行うことになりますが、顕微授精での着床の失敗の原因の一つが染色体異常であるといわれています。

特に卵子提供者が高齢であった場合は染色体に異常がある可能性が高く、そのため着床の成功率を上げるためにも着床前診断の実施が推奨されます。

日本国内では、着床前診断は子供に遺伝する可能性のある重い病気をお持ちの方に限定されており、かつ申請してからその許可が下りるまでに6か月から1年の期間がかかります。

男女産み分けを目的としている場合には申請の許可は下りません。
ActOneの卵子提供プログラムではハワイまたはロサンゼルスでの受精となるため、着床前診断は男女産み分けなど、ご依頼者様のご要望に応じて自由に行うことが可能です。

着床前診断を行うことによって、以下のようなことが可能になります。

・男女産み分け
・流産の予防
・体外受精による妊娠率を高める
・体外受精後に流産となる割合の減少
・遺伝性疾患や染色体異常などの、子供への影響の回避

着床前診断は、その安全性について心配される方もおおいでしょう。
着床前診断では、十分な大きさに育った卵胞を取り出して、卵子と精子を培養液の中で受精させます。

そこで育った受精卵の一部を検査し、子宮に戻します。
この手順は、一般的な卵子提供による体外受精の手順と同じです。

そのため、着床前診断の安全性は体外受精と同程度と言われており、診断のために3から5つの細胞を採取したとしても、その後の発育には影響はないことが米国の研究から明らかになっています。

着床前診断は、ほとんどの先進国で一般的に実施されており、現在までに5000人以上の赤ちゃんが生まれています。
着床前診断が原因で生まれた赤ちゃんに何らかの悪影響が現れたという報告はありません。

少しでも妊娠の確率を上げ、流産の可能性を減らすためにも、そして男女産み分けの希望を叶えるためにも着床前診断を実施されることをおすすめします。